精神科医が提供する産業医サービス(大阪府大阪市等大阪版)

産業医グループ こころみ

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サービスのご案内

3つのサービス

こちらでは当社3つのサービスの概要についてご紹介いたします。

詳細をご覧になりたい場合は下記をクリックしてください。

 

1.精神科医による産業医業務

2.精神科医によるストレスチェック

3.50名未満向け産業医顧問

 

サービス概要

1.精神科医による産業医業務

主な業務内容

  • 定期訪問(衛生委員会・職場巡視)
  • 健康診断結果の確認(就労判定)
  • 過重労働対策(長時間労働者面談、健康相談)
  • メンタルヘルス対策(休職復職面談、メンタル相談)
  • ストレスチェック(実施者、高 ストレス者面談、集団分析)
  • 医療機関との連携・紹介
  • 労働基準監督署への対応支援
  • 臨時訪問

<背景>

現代の社員の健康管理は、生活習慣病からストレスの管理へと移っています。これまでは多くが内科医が行ってきた産業医業務も、精神科医が最も対応力がある時代に変わってきています。

当社はメンタルヘルスの専門家である精神科医が運営し産業医メンバーも全て精神科医で構成されています。

これまで産業医を活用してこなかった企業様も、私たちの産業医サービスを導入することで、そのメリットに気付いていただければと思っています。

 

<当社サービスを利用するメリット>

  1. いざというとき、メンタルヘルス対応の最も困難なケースまで対応できる。
  2. 精神科医の中でもコミュニケーション能力にすぐれたメンバーが揃っている。
  3. 労基署対応を含めすべての産業医関連業務をワンストップで依頼ができる。

 

<ご利用企業様からの声>

あるIT関連企業にて、難しいメンタル不調者対応が続き、度重なる延長があったとき人事担当者から「私達を見捨てず、ずっと産業医でいてください」と言われました。対応は確かに大変ではありましたが、その言葉は何よりの励みとなりました。

また他の企業からも「他にも何人も産業医の面接をしたが、コミュニケーションにおいて他の方々とは全く違います」とのお言葉をいただきました。

2.精神科医によるストレスチェック

ポイント

  • 弊社視点で選りすぐったシステムを紹介
  • 実施者・高ストレス者面談はすべて精神科医が担当
  • 会社全体のメンタルヘルス対策を助言
  • 医療機関の連携・紹介

<背景>

ストレスチェックは義務を果たすため実施し、その後効果的に活用できていない企業が多くみられます。

中小企業にとってのストレスチェック活用法はシンプルです。まずは精神科医を活用し高ストレス者面談の質をあげましょう。そうすることにより、社員の離職を防ぐとともに、メンタルヘルスにおける課題が抽出されてきます。

当社では、面談者のプライバシーは細心の注意を払って扱っております。その範囲内ではありますが、情報をうまく加工し、管理者や経営者へフィードバックを行いますので、健康経営にもご活用いただけます。

 

<当社サービスを利用するメリット>

  1. 質の高い面談により、従業員の離職を防ぐことができる。
  2. フィードバックを活かし、健康経営に活かすことができる。
  3. 精神科医による組織全体に対する助言が得られる。

 

<ご利用企業様の声>

人事担当者様から「はじめてで何もわからなかったので、丁寧に対応してもらえて助かった」と言われました。ストレスチェックシステム連携企業の担当者の対応についても「安心して任せられた」とおっしゃっていただきました。また、面接者ご本人からは「ストレスチェック面接なんて意味あるのかと半信半疑のまま来てみたが、こんなに相談にもってもらえる機会はこれまでになく本当に来てよかった」との言葉をいただきました。外部の専門家という立場だからこそ、気兼ねなく話ができるのだと思います。

3.50名未満向け産業医顧問

ポイント

  • 50名未満で産業医が義務付けられていない企業の産業保健を安価でサポート
  • ストレスチェックも実施可能
  • 産業医・ストレスチェックに対する助成金活用支援

<背景>

すでに産業医がいる企業でも、メンタルヘルスの問題への対応はあまりしてくれない等の悩みを持つ企業は多いものです。それでも「社長の知り合いだから」など、契約を切れない場合があります。

その際などに、当社ではメンタルヘルスの問題対応をしてくれる産業医の追加契約をすることができるサービスを提供しております。

既存の産業医ともうまく協力体制をつくって対応いたします。また、はじめから産業医の交替を目指すのではなく、協業する姿勢をとって対応いたします。

 

<当社サービスを利用するメリット>

  1. 突発的なメンタルヘルスの問題でも、その都度、必要に応じて利用できる。
  2. 外部の専門家として機能し、社内に健康管理担当者がいなくとも体制を整備できる

 

<ご利用企業様の声>

特に既存の産業医や、産業保健師からは「メンタルヘルス顧問がいてくれると助かる」と言われています。

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料金案内

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