ストレスチェック制度が導入され、さまざまなサービスが世の中に存在します。50名以上の事業所では年一回のストレスチェック実施が義務化されました。
そしてストレスチェックを実際に行ってみて、次第に実情がわかってきました。ストレスチェックは意味がないと考える専門家も多いですが、うまく活用すればメンタルヘルス対策の一助になりえます。
弊社がストレスチェックサービスに求めることは、
この3点になります。つまり、個人情報の管理がしっかりしていて、手間がかからず、できるだけ安いサービスです。コンプライアンスを満たせば十分かと考えております。
むしろその後の事後措置が重要です。高ストレス者に対して適切な対応をとるというハイリスクアプローチこそが大切です。
さらには弊社では、ストレスの程度だけを測定しても組織分析は難しいと考えております。組織分析を行っていくためには、従業員満足度と照らし合わせていくことが必要です。
高ストレス集団を抽出し、ストレス要因と従業員満足度から仮説をたて、具体的なアクションを検討します。それを翌年度に効果測定すれば、組織分析のPDCAがまわせます。
弊社の提携サービスでは、従業員満足度を測定する項目を設定して行えるサービスが3社ございます。
産業医グループこころみでも、ストレスチェックサービスシステム3社と提携しており、ご紹介が可能です。
※契約は、当社提携企業とお客様間で行っていただきます。
※実施者および高ストレス者面談は、産業医グループこころみが対応可能です。
ここむ株式会社(旧:日本ストレスチェック調査協会)のストレスチェックは、努力義務であるセルフケアに関するアドバイスや、相談窓口情報の通知までカバーしております。
サービス特徴
1,職場環境改善支援
全社的なストレス傾向が分かる『ストレス傾向診断』、集団単位のリスク値が分かる
『仕事のストレス判定図』を料金不要でご提出いたします。
2.高ストレス者への面接勧奨も実施
高ストレス者には実施者様のご確認後、別途当協会より通知をメールで送付いたします。
3.WEB一括管理
リアルタイムでの受検進捗状況や高ストレス者の見落とし防止が委託可能です。
4.サービス提供エリアが広い
大阪を拠点としておりますが、中部エリアや関東エリアにも柔軟に対応しております。
日本ストレスチェック調査協会のストレスチェックサービスは、ストレスチェックが義務化となる以前の2011年から提供しており、その内容と実績には定評があります。
詳しくはこちらをご覧ください。
VALWAY121ネットのストレスチェックは、全国に広がる拠点・支店にも柔軟に対応しています。また、多角的な視点での分析が可能です。
サービス特徴
1.組織分析も面談管理もシステムで簡単操作
面接管理などの機能が充実しており、実施事務従事者様の負担が軽減されます。
2.安心のNECが個人情報を徹底保護
ストレスチェックは個人情報の管理が重要です。NECという安心面があります。
個人情報の配送についても、日本通運個人情報輸送(プライバシーガード)便を利用しています。
3.価格はリーズナブル
弊社提携サービスの中では真ん中に位置しますが、大手ブランドのサービスとしては
非常にリーズナブルです。
4.企業独自のアンケートを追加可能
従業員満足度などの任意の項目を設定することができます。
VALWAY121ネットのストレスチェックは、NECのサービスであるという安心感の割に、リーズナブルなサービスになります。
ただし札幌が活動拠点になりますので、直接の導入支援が首都圏では難しいです。もちろん電話で専任スタッフが導入サポートします。
ウインテックのストレスチェックは、企業独自の集団分析用の質問項目の追加が可能など、従業員意識調査も兼ね揃えたストレスチェックが可能となっております。
また、都内近郊であれば、企業訪問し説明にお伺いすることも可能です。
サービス特徴
1.企業独自のアンケートを追加可能
各企業ごとの特性に合わせた調査が可能です。『分析したい内容』を各企業様ごとに
自由に決めていただくことができます。
2.外国語対応
外国人を多く雇用している企業様も正確な検査が実施可能です。
3.リーズナブルな価格設定
『乗り換えキャンペーン実施中』ほか初期費用、集団分析などもすべて無料です。
ウィンテック社のサービスは、何よりも価格が安価なことです。法的なコンプライアンスはしっかりと満たしており、弊社からの要望も迅速に対応いただけます。
契約・実施の流れをご説明します。
お問い合わせフォームあるいはメールにてご連絡ください。info@cocoro-me.com
貴社の状況とご希望を確認します。
システム運用に関してはシステム提供業者の専任担当者が支援を行います。
こころみとシステム業者の3社各々で見積もります。3社と契約を締結する形となります。
実施に際しては、システム提供業者の専任担当者が誠実に支援させていただきます。
弊社指定場所、もしくは貴社指定場所にて面談を行います。終了後、事後措置に関する意見書を送付し、担当者へのフィードバックを行います。